あらゆる意味において開かれた大学として、夢を実現していく、開放性と透明性を高めた自立的大学経営を推進します。
開かれた大学Visionにこめた思い
自立した大学経営と戦略的な大学マネジメントの強化・推進が期待されています。筑波大学が魅力的で愛着をもてる大学であることは、それらを支える重要な要素です。教育、研究、社会との共創のあらゆる面で、構成員がいきいきと活動でき、誇りをもてる環境であり、学内外のすべてのステークホルダーにとって夢を共創していく、唯一無二の大学でありたいと願っています。財政的に自立した、世界のトップ大学と肩を並べる大学となるため、財源の多様化、コンプライアンス体制やガバナンスの強化とともに、組織的でスピード感のある意思決定ができる体制作りが急務と考えています。
重点戦略−1
“GLOBAL TRUST”を創出する自立的戦略的大学経営の確立
大学経営の高度化をはかることで、真の経営体となります。経営のプロフェッショナル教職員を養成するとともに、学外からの知を積極的に活用できる体制を整備します。このことにより、大学のミッションを強力に推進できるマネジメント体制に変革します。そのもとで、社会やステークホルダー一人ひとりの夢に寄り添い、社会に有為な価値の創造を通して、“GLOBAL TRUST”を創出します。キャッチフレーズは、「あなたの夢を筑波大学をとおして実現しませんか」です。
アクションプラン−1.1
財源の多様化による財務基盤の強化
外部資金の獲得を一層強化するとともに、学内のさまざまな資産の有効活用、社会的価値の創出による社会からの還元や寄附等による財源の多様化を推進します。そのために、アカウンティングに加えてファイナンスのための組織強化を行います。
アクションプラン−1.2
コンプライアンスの強化
教育・研究のインテグリティ[1]を確立し、社会的責任を果たしていくため、法令の遵守や大学としての倫理に則った大学経営の透明性向上とグローバル社会の一員としてのコンプライアンスの推進をはかります。
アクションプラン−1.3
アジャイル・ガバナンス[2]の推進
学内外のステークホルダーとともに、あるべき未来と夢を描くビジョンを策定し、常にそのブラッシュアップをはかります。ビジョンの実現に向けて、柔軟かつ迅速な組織運営の推進と包括的な改革を先導します。
重点戦略−2
エンゲージメント[3]の強化による筑波大学FANの拡大
深い愛着をもって接することができる大学となるように、すべてのステークホルダーとのエンゲージメントを強化します。多様な人びとが安心して繋がりをもつことができ、誇りをもって活躍できる環境を整備します。
アクションプラン−2.1
ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン[4]社会を牽引する人エンパワーメント環境の構築
国籍、性別、年齢や障害の有無にかかわらず、誰もがもつ多様性を尊重して公正に向き合い、潜在的な可能性をエンパワーメントし、さらなる活躍ができる環境を構築します。
アクションプラン−2.2
社会やコミュニティとの連携の強化
筑波大学にとっての地域とは、TSUKUBAと世界です。積極的に情報公開を行い、TSUKUBAをはじめとして、日本、世界のコミュニティとの連携を強化し、その一員として社会的価値の共創を推進します。
アクションプラン−2.3
筑波研究学園都市の有機的連携による活性化
筑波大学の教育・研究機能を筑波研究学園都市と連携・加速化させ、街をチャレンジフィールドとして最先端の知的基盤を創出するとともに地域文化の活性化に挑みます。
重点戦略−3
デジタル社会を前提とした次世代型大学の構築
時間や空間といった制約から解放されたデジタル社会を前提として、大学のすべてのステークホルダーとの情報の共有を通した価値の創出を促進します。また、アナログとデジタルが融合した次世代型筑波大学を構築します。
アクションプラン−3.1
情報の循環と共有を加速するデジタルキャンパスの推進
学内外の膨大な情報の有機的な結合による新たな価値の創造と循環・共有を促す仕組みを作り、それを最大限に活用した次世代のデジタルキャンパスを構築します。
アクションプラン−3.2
業務環境の再構築による新たな価値の創出
次世代のデジタル技術を先取りした抜本的な業務環境の再構築を行い、業務の効率化と生産性の向上による新たな価値の創出が加速できる環境を整備します。
[1] 誠実さや真摯さといった概念を含む健全性
[2] 「政府、企業、個人・コミュニティといったさまざまなステークホルダーが、自らの置かれた社会的状況を継続的に分析し、目指すゴールを設定した上で、それを実現するためのシステムや法規制、市場、インフラといったさまざまなガバナンスシステムをデザインし、その結果を対話に基づき継続的に評価し改善していく」ガバナンスのモデル（「GOVERNANCE INNOVATION Ver.2」、経済産業省、2021年）
[3] 組織が社会に対して主体的に深い対話や共創などを通じた強い関与を持つことで、多面的にそれぞれのステークホルダーに対して責任を果たし、相互理解を得、互恵的に協働していくこと（国立大学法人の戦略的経営実現に向けた検討会議「国立大学法人の戦略的な経営実現に向けて～社会変革を駆動する真の経営体へ～最終とりまとめ」より）
[4] Diversity（多様性）、Equity（公平性）、Inclusion（包摂性）